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2009.6.21
新国問題、朝日新聞が報道
こじれ続ける新国立劇場芸術監督問題を、６月２２日の朝日新聞が文化面で採り上げた。演劇人の声明については20日の社会面で扱っていたが、文化面では朝日新聞の演劇担当：藤谷浩二氏の署名入りで「財団と演劇人、話し合いを」と題した解説記事。サブタイトルは「新国立劇場 芸術監督人事で対立」。
記事では、今回の問題の一連の流れを紹介し、小田島さんと永井さんの理事辞任と声明について説明している。
記事によると、演劇人と新国立劇場運営財団の対立（記事では「双方の認識の隔たり」と表記）の理由は、「財団執行部が元官僚や企業・経済団体出身者で占められ、劇場運営のプロがいないため」と予想している。そして、演劇人有志の会見での井上ひさし氏のコトバを紹介している。「理事長側が使う『官僚言葉』は自分たちを理論武装して守る言い回しを豊富に持つ。だから彼らの論理では今回の人事は正しいのでしょう。国民の税金を使う施設のあり方をみんなで考えるという視点を第一に、新しい言葉と大きな場所で、両者が前向きに話し合う必要がある」と。
この記事は、井上ひさし氏のコトバで結ばれており、記事タイトルからも「話し合いをすべきだろう」という意図だ。「対立」は「劇場の将来にとって不幸」だから、話し合いで解決すべき、と。しかし、現段階では、演劇人側が「問題だ」としているのに対し、財団側は「問題はない、解決している」という立場だし、そもそも共通言語を持たない二者に話し合いが可能なのか、疑問である。疑問というか、不安である。どうだろうか。
なんにしても、「問題はなかった」という立場の財団側だが、多くのメディアが報道することで、そうとも言ってられなくなるのではなかろうか。そこに期待したい。
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